【論文】非正規労働者に対する COVID‐19 上の緊急事態の心理的 影響:日本における全国的追跡調査

要約 

背景

COVID‐19の流行は、経済不況による精神衛生問題と失業の増加を引き起こした。 本調査は、緊急事態の心理的影響を評価することを目的とした。 日本における最初のCOVID‐19アウトブレイクの間、一般労働者のメンタルヘルス、QOL、失業経験の変化を推定した。

方法

著者らは全国的な追跡調査を行った。 2020年3月26日~4月6日、2020年6月26日~7月2日の期間に、インターネットを利用して、日本の15~59歳の一般労働者を調査した。 アンケート項目は、就業状況と社会経済的要因を対象とし、疫学研究センターを使用した。うつ病および健康関連QOL(HR‐QOL)を評価するうつ病スケール(CES‐D)およびEQ‐5D‐5L。 傾向スコア分析を用いて、正社員と非正社員の転帰の差を分析した。 多重線形回帰分析を行い、失業とCES‐Dスコアの間の関係を調べた。

結果

分析に2351例の被験者を含めた。 CES‐Dスコアと有用性の両方の変化は、2群間で有意差がなかった。 しかし、CES‐Dスコアの高さと関連する失業率に関して有意差が認められた。

結論

本研究は、非正規労働者の精神衛生が日本におけるCOVID‐19による緊急事態後に負の影響を受けないことを実証した。 失業は一般労働者の精神衛生に影響を与える重要な要因である。

キーワード: COVID-19、一般労働者、メンタルヘルス、傾向スコア分析、QOL、雇用確保、失業、Web調査

背景

コロナウイルス病は世界の公衆衛生に大きな影響を与え、世界中に広がっている。 2020年8月3日現在、17,918,582例のCOVID-19が確認され、世界中で686,703例が死亡している[1]。 多くの国は、COVID-19の拡散を一時的ではあるが、成功裏に抑制するために、国外の国境を閉鎖し、全国規模のロックダウンを実施している。 しかし、この対策によって、経済セクター全体の労働力が削減され、多くの雇用喪失がもたらされた[2]。

わが国では、2020年4月7日、東京、大阪など7都道府県で非常事態宣言が発出された。 「追跡不可能な」新規感染が急増したことを受け、緊急事態は全国に拡大し、4月16日には13都道府県が「特別警戒区域」に指定された。 政府は、緊急事態の発効に伴い、市民に対し、外出を控え、社会的距離を保ち、自宅に滞在し、旅行制限に従うよう促し、非必須事業を約1カ月間閉鎖した[3,4]。

COVID-19の流行は、経済不況による精神衛生問題と失業の増加をもたらした。 中国で実施された大規模横断研究では、仕事に就くとうつ病、不安、不眠のリスクが低下することが示された[5]。 いくつかの研究では、COVID-19のアウトブレイクの初期には、スペイン人のうつ病および不安の割合は、それぞれ18.7%および21.6%であったと報告されている。COVID-19の運動制限により拘束されたスペイン人成人は、現在の身体活動と現在認識されている不安および気分との間に逆相関を示した[6, 7]。 経済協力開発機構(OECD)は、COVID-19による封じ込め措置の影響を反映して、失業率が2.9%上昇したと指摘した[2]。 最近、日本政府の報告によれば、COVID-19の危機が続いている間、失業者と非正規労働者の精神保健状態は特に脆弱である可能性がある[8]。

我が国では、非正規労働者の数が増加している。 早期雇用には、パートタイム、派遣、有期雇用が含まれており、2020年の有給雇用の男女別にみると、男性が22%、女性が53%を占めている[9]。 雇用不安による非正規労働者の精神的健康への悪影響があり、失業状態は、うつ病、不安、および失業による不良な健康転帰などの心理的状態と関連していた。 以前の研究では、日本人中年男性における不安定雇用は重篤な心理的苦痛のリスクの2倍と関連することが示唆された[10]。 また、常勤からの移行

また、東アジアでは、別の雇用状況での雇用も重度の抑うつ症状の発現と関連していた[11, 12]。 うつ病を含む精神衛生状態の不良は、自殺の独立した危険因子であり、健康な被験者と比較して生活の質の低下と関連していることはよく知られている[13, 14]。

COVID-19のアウトブレイクに現在焦点が当てられているのは、感染患者の医学的転帰だけでなく、罹患者および一般集団の精神衛生でもある。 従って、COVID‐19危機の間のメンタルヘルスと生活の質の変化を調査することは有意義である。 日本における緊急事態解除後の雇用確保と精神保健問題との関連については、まだ検討されていない。 本研究の目的は、緊急事態の心理的影響を評価することである。 日本における最初のCOVID‐19アウトブレイクの間、一般労働者のメンタルヘルス、QOL、失業経験の変化を推定した。

方法

試験デザインおよびデータ収集

この全国調査は、日本の15~59歳の一般労働者を対象に、200万人を超える候補者のプラットフォームを通じてオンラインで実施された。 アンケート調査を専門とするクロスマーケティング株式会社(東京都)が管理していた。
最初の調査は、COVID19の緊急事態が宣言される前の3月26日から2020年4月6日まで実施された。 追跡調査は、緊急事態解除後の2020年6月26日から7月2日まで、同じコホートの回答者に実施された。最初の調査は、3,000人の回答者からデータが収集されるまで実施され、フォローアップ調査の回答率は、Webベース調査の一般回答率に基づいて、最初のコホートの70%を対象とした。 最初の調査では、年齢、性別、および居住地域に関する日本人の代表的サンプルを確保した。 日本の住宅地を10地域に分けた(図1)。 本研究の参加者には、インセンティブや報酬を提供しなかった。

アンケート 稼動状況

著者らは、作業状態を以下の4つのタイプと定義した;被験者は自己報告中に状態を選択した。正社員とは、定年までの終身雇用が保障され、雇用主が直接雇用し、正社員として雇用されている会社員をいう。

非正社員:

パートタイマー、派遣社員、契約社員・受託社員など、期間の定めのある労働契約を結んだ会社員。

公務員:

国または地方公共団体の公務員で、非営利団体に編入されたもの。

自営業者:

個人事業主、フリーランサーなどの自営業者。 本研究の対象集団は一般企業に雇用された労働者であった。 日本では定年まで雇用が保証されているため、公務員は除外した。 また、自営業者は従業員ではないため除外しています。

図1: 日本の10地域

社会経済状態と医学的状態

アンケートは、年齢、性別、地域、婚姻状況、子供、同居家族、教育、産業、企業規模、個人所得、家族所得、月平均残業時間、労働組合員、世帯主、運動、喫煙歴、飲酒歴、通勤時間、平均睡眠時間を対象とした。

また、心疾患、脳血管疾患、癌、アルツハイマー病、慢性疼痛を伴う身体疾患、てんかん、うつ病などの既往歴についても、精神疾患の診断・統計マニュアル第5版(DSM-5)[15]に準じて情報収集を行った。 この分析では、疾患数を主要因子と定義した。 日本語版の一貫性感覚(SOC)尺度を用いてストレスコーピング能力を測定し、最終スコアは13～91の範囲であった。 この尺度には13項目が含まれており、スコアが高いほどストレスコーピング能力が良好であることを示している[16]。

転帰

1回目と2回目の調査の両方で、抑うつ症状の程度とHR‐QOLを評価した。 日本版CES‐Dを用いて抑うつ症状を測定した。 この尺度は20項目から構成され、参加者に過去1週間にわたってうつ病に関連した症状を経験した頻度を評価するように依頼した。 CES-Dスコアは0~60の範囲であり、スコアは16を超えており、通常抑うつ症状を示している。 CES-Dは、うつ病のリスクを同定するための感度、特異度、内部整合性が高い[17]。

回答者のHR‐QOLを評価するために5次元EQ‐5D‐5L装置を用いた。 EQ-5D-5Lは、5つのレベルにわたって、すなわち、可動性、セルフケア、通常の活動、疼痛/不快感、および不安/抑うつの5つの項目から成る。 結果として得られた一般的選好に基づく尺度は、-0.025~1の範囲の特定の健康関連アウトカムに割り当てられた主観的値を反映し、0は死亡を示し、1は日本の値集合において完全な健康を示す。 これを効用重み[18]と呼ぶ。

2つの時間枠の間のCES‐Dスコアおよび効用値の差を、本分析におけるアウトカムとして定義した。 また、第2回調査における緊急時の失業経験についても調査した。

統計解析

傾向スコアのマッチングを行い、永続群と非永続群の交絡因子を調整し、転帰を評価した[19]。 傾向スコアは、社会経済的因子および共存症、ベースラインCES‐Dスコアおよび有用性などの臨床指標を用いた多重ロジスティック回帰モデルを用いて推定した。 傾向スコアに従い、推定傾向スコアを用いて、置換なしで、1:1の比で傾向スコアの0.2標準偏差のキャリパーを用いて、最寄りマッチングを行った。 マッチさせた被験者では、2群間の傾向スコアリングバランスを確認するために、これらの変数の平均および比率の絶対標準化差を用いた。 マッチさせたコホートでは、CES‐Dスコア変化、効用変化、正社員と非正社員の失業経験率を比較した。 Pearsonのカイ二乗検定を用いてカテゴリ変数を比較し、スチューデントのt検定を用いて連続変数を比較した。 最後に、CES‐Dスコアの変化に関して失業の心理的影響を評価した。 多重線形回帰分析を行い、変化の決定因子を同定した。 分析に用いた独立変数は、労働状態、失業経験、性別、年齢、併存疾患数、地域、婚姻状況、個人所得、家族所得、1日当たりの平均労働時間、労働組合員、世帯主、運動、喫煙、飲酒、平均睡眠時間、SOCスコア、およびベースラインCES‐Dスコアであった。 カテゴリ変数と順序変数をダミー変数に変換した。 著者らは、2群における心理的影響の程度を評価するために、労働状態と失業経験の相互作用を考察した。

いずれの統計検定も両側検定とし、p値が0.05未満の場合は有意とした。 分析はすべてSTATA 16.1(テキサス州カレッジステーション、米国: StataCorp LP)を用いて行った。

結果

データ収集

最初の調査では、3001人の被験者(主婦、学生、および失業者を除く)からデータを収集し、2351人の被験者が追跡調査に回答した。 その後、161名の自営業者と132名の公務員を分析から除外した。 最終的に、正社員1373名、非正社員685名を、それぞれ正社員・非正社員の傾向スコアマッチングに含めた(図2)。

傾向スコア分析

傾向スコアマッチングにより、非永久群と永久群の両方から497例が同定された。 したがって、その後の解析には計994例の被験者を組み入れた。 表1に、マッチング前後の非永久群と永久群のベースライン特性の差を示す。 モデルに含まれたベースライン変数はすべて、標準化された差の範囲内でバランスが良好であったか、マッチング後に0.1に近かった。 傾向スコアのc統計量は0.862と推定され、0.846～0.878の範囲であり、2群間の良好な識別を示した。 Web調査により、欠測値のないデータを収集することができた。図3は、CES-Dスコアの変化、効用の変化、失業率を比較したものである。 CES-Dスコアの変化は、正社員で-0.706、非正社員で-0.575と推定された(p = 0.807)。 効用の変化も2群間で有意差はなかった(永久0.014対非永久0.009,p = 0.533)。 しかしながら、失業率に関して有意差があり、データが一致した(永久7.20%対非永久11.47%、p = 0.022);失業のリスク比は1.583(95%信頼区間=1.063～2.358)と推定された。

図2:試験参加者のフローチャート

重回帰分析

表2に示した重回帰分析の結果は、失業経験がCES‐Dスコアの増加に関連する因子であることを示した(p = 0.003)。 労働状態と失業との相互作用に有意差はなかった(p = 0.340)。 2つ以上の併存疾患(p = 0.044)および10~12時間の1日当たりの平均労働時間(p = 0.027)は、CES-Dスコアの上昇と関連していた。 特に、高いSOCスコア(p<0.001)、既婚状態(p = 0.032)、およびベースラインCES‐Dスコア(p<0.001)は、低いCES‐Dスコアと関連していた。

考察

COVID-19のアウトブレイクの生理学的影響は世界的な懸念事項である。 本研究では、COVID‐19状態の緊急時における一般労働者のCES‐Dスコア、健康関連効用、および失業の変化を、日本の全国的なウェブベースの質問票からのデータに基づいて調べた。 被験者の背景をマッチさせた後、これらのスコアに統計的有意差はなかった。 しかし、非永久的群の失業は、ベースライン因子で補正した後でも、永久的群より統計的に高かった。 著者らの知見は、特に非正規労働者について、緊急事態後に雇用条件の悪化があったことを示唆する。 失業は日本の一般労働者の心理状態を悪化させることが分かった。

数件の研究により、抑うつおよび不安の増加と関連する予測因子が実証されている。 日本では、Sairenchiらが実施したコホート研究。 [20]は、SOCが日本人労働者のうつ病発症を予測できることを明らかにした。 [21]は、SOCの増加が一般労働者の負の仕事ストレス反応と自覚症状を減少させる可能性があることを報告した。 最近、Kikuchiらが実施した大規模横断研究。 [22]は、時間外労働が長い日本人労働者が、男性と女性の両方で、時間外労働が少ない労働者よりも有意に高い不安と抑うつを示したことを明らかにした。 さらに、韓国の研究では、世帯主の身分、性別、不安定な雇用が重度の抑うつ症状の発現と関連していることが示唆された[11]。

傾向スコア分析では、永続群と非永続群の間でこれらの因子を調整した。 CES-Dスコアには両群間に統計学的有意差はなかったが、両群のスコアにわずかな改善が認められた。 非正規労働者は、正規契約の労働者と比較して失業率が高いことを報告したが、我々のデータでは精神衛生に有意な影響は観察されなかった。 著者らの結果は、HR‐QOLに関する仮説を確認しなかった。 しかし、EQ5D‐5Lは不安/抑うつの次元を含むため、悪化する心理的状態はHR‐QOLに影響する。 メンタルヘルスへの悪影響の増加は、非正規労働者のHR‐QOLを低下させなければならないと考えた。 雇用確保は、非正社員のメンタルヘルスを維持する上で重要な要素である。 失業率の増加は、COVID-19のアウトブレイク中およびアウトブレイク後の自殺率を増加させる可能性がある。 我々は、失業が精神衛生に悪影響を与える要因であることを示唆する。 過去の研究では、日本では長時間労働がうつ病のリスク増加と関連することが示された。 重回帰分析でも同様の結果が得られた[23]。

表1:傾向スコアマッチング前後のベースライン特性

CES-D=疫学研究センターうつ病尺度、SOC=一貫感、SD=標準偏差

[A]高感染地域は東京、埼玉、千葉、神奈川、北海道を含む。
[B]低(400万円未満)、中(400万円以上800万円未満)、高(800万円以上)
[C] 演習は次のように定義されます。軽い呼吸で約1時間中等度の運動
[D]産業は、農林水産業を含む第一次産業、鉱業・砂利採石業・建設業・製造業を含む第二次産業、電気ガス熱供給・水道・情報通信業、運輸・郵便業、卸売業・小売業、金融・保険業、不動産・物品賃貸業、科学研究、専門的・技術的サービス業、宿泊業、飲食サービス業、生活関連・個人サービス業、アミューズメントサービス業、教育学習支援業、医療・福祉、複合サービス業、その他のサービス業、政府、分類不能の業種に分類された。

図3:CES-Dスコアと健康関連の効用の変化の箱ひげ図、および永続的グループと非永続的グループの失業経験の背景図。 (N.S:有意差なし、*:p < 0.05、**:p < 0.01、***:p < 0.001)

Before Matching=照合前, After Matching=照合後, Change in CES-D=CES-Dスコアの変化, Change in utility=効用の変化, Unemployment experience=失業経験, Permanent=永久, Non-employment=非常勤, working status=稼動状況

Twengeら [24]は、2020年4月から2020年5月にかけて、米国ではうつ病の有病率がわずかに上昇したことを報告した。 診断されたうつ病の有病率を推定することはできなかった。 しかし、本データの被験者の半数は、CES-Dスコアが16ポイント以上であることから示されるように、抑うつ症状を確認した。 従って、これは最適な状況ではなく、失業の増加は近い将来、日本における不況の発生率の増加につながる可能性があると考えた。

ウェブベースの調査は、疫学的調査のための信頼できる方法である[25, 26]。 しかし、この研究にはいくつかの限界があった。 まず、Web調査で2回目の回答が得られなかったため、約25%の被験者が追跡調査から除外された。 若年の参加者は、追跡調査に反応しない可能性が高かった。 従って、初期調査データと比較した追跡データに関しては、一部の選択バイアスが残っていた。 しかし、このような選択バイアスは、最初の調査で日本人の十分な代表を確保したため、我々の結果に最小限の影響しか与えなかったと考えられる。 第二に、本研究は商業企業に雇用された労働者を対象としたため、分析から自営業者と公務員を除外した。 公務員は公務に従事すると考えられ、自営業者は一般的に独立して働いていた。 追跡データでは被験者数が限られていたため、今後の研究において労働者のメンタルヘルス状態を調査するためにさらなるデータ収集が必要である。

最後に、追跡調査質問票において、失業は緊急事態の間の仕事の喪失または解雇と定義した。 失業の理由については、より多くの情報を収集することができませんでした。 さらに、回答者の社会経済状態または臨床歴を検証するために追加アプローチを用いることは、調査の匿名の自己報告性のために不可能であった。 これらの限界と短期間の前向き調査にもかかわらず、本研究で提示した統計分析は、日本におけるCOVID‐19危機に関連した将来の健康と経済政策のための重要な情報として役立つ可能性がある。

緊急事態宣言後、日本政府は、市民に対し、不必要な旅行を控え、必要な場合を除いて外出を避けるよう奨励した。 必要不可欠な事業を除き、多くの公共・商業施設の閉鎖が強く求められた。 諸外国では、ロックダウン等の強制措置は講じられていないものの、ほとんどの国民が緊急事態解除まで自制した。 日本は6月末にウイルス対策に成功した。 しかし、日本の厚生労働省[27,28]によれば、COVID-19による失業者数は8月25日には4万8,206人と推定されている。 我が国は、COVID-19の第2波に直面しており、中長期的には厳しい状況が続く可能性がある。 製造業、飲食業、観光業など特定業種での失業率の増加が見込まれる。 したがって、メンタルヘルスと自殺率の変化を注意深く観察すべきである。

表2:社会経済的指標の重回帰モデルとCES-Dスコアの変化(N = 2351)

CES-D疫学研究センターうつ病尺度、SOC一貫感*: P < 0.05、**: P < 0.01、***: P < 0.001

結論

結論として、本研究は、非正規労働者の精神衛生が日本におけるCOVID‐19状態の緊急事態によって悪影響を受けないことを見出した。 著者らは、失業歴がメンタルヘルスの減少に関連する因子であり、非正規労働者の約10%が2つの期間の間に失業を経験したことを示唆した。 COVID-19の危機はまだ初期段階にあり、一般労働者の精神保健が悪化しないようにするためには、感染対策や経済対策を含む体系的な政策が必要である。 日本におけるCOVID‐19危機の間の長期的な精神衛生の結果とうつ病の発生率を評価するために、さらなる研究が必要である。

略語

OECD:経済協力開発機構;DSM5:精神障害の診断と統計マニュアル-第5版;HRQOL:健康関連QOL;CES-D:疫学研究センターうつ病尺度;SOC:一貫性の感覚

参考文献

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